進学校はeスポーツ部設立をどう実現したのか──日本のeスポーツのリアルな現状を報告【東京eスポーツフェスタ2023 PRプレイベント 第2部レポート】

eスポーツの普及と関連産業の進行を目的としたイベント「東京eスポーツフェスタ2023」。2023年1月27日（金）〜29日（日）の3日間、東京ビッグサイトで開催される。

11月16日に行われたそのPRプレイベントは、お笑いコンビ・見取り図の公式アンバサダー就任発表などの第1部と、「eスポーツ×教育」「eスポーツビジネスの可能性と課題」と題した第2部の2部構成となっていた。今回は、その第2部の内容をお届けしたい。

都内有数の進学校はeスポーツ部をどのように立ち上げたのか ─朋優学院高等学校の例

プレゼンテーションのひとつ目を報告したのは、朋優学院高等学校 eスポーツ部HYeC顧問の岸波禎人先生だ。



朋優学院は95％以上が大学へ進学し、2022年は東京大学、京都大学をはじめ、早稲田大学、慶應大学や、国立の北海道大学、東北大学などの進路実績を持つ名門校。部活が許されているのは週4日で、ダンス部やヒーローショーを行うアトラクション部なども有名な、学業と部活動を両立している学校だ。

PCなどの初期費用サポートがあって実現できた

そんな同校がeスポーツ同好会を立ち上げたのは2018年のこと。「全国高校eスポーツ選手権」の開催と、「高校eスポーツ部支援プログラム」の案内が届いたことがきっかけだった。ガレリアが実施するこの支援プログラムでは、ゲーミングPCを無償貸与してくれる仕組みとなっていた。学校としては予算を抑えつつ、参加したいという学生もいたことから、同好会としてスタートした。


2019年時点で早くももうひとつの高校生大会「STAGE:0」の関東ブロックで優勝、全国ベスト8という好成績を残した。その後も活動を続け、晴れて正式なeスポーツ部として認められたのは2020年だった。

立ち上げにあたって苦労した点は、やはりPCなどの資材、学校内のネット環境、さらには教育施設特有の接続制限など。個人の家庭や企業と比べて、学校でeスポーツのオンラインゲームをプレイするハードルは非常に高いのが現実だ。しかしそれらも支援プログラムや、2年間の活動実績により認めてもらうところまで持って行けたという。

eスポーツ部の活動の良かった点としては、2020年頃からの新型コロナウイルスによる在宅学習などもあったという。野球やサッカーといった多くの部活動が実質的に休止に追い込まれてしまう中で、自宅にPCがある生徒たちはいつもと変わらずオンラインで練習ができた。学生時代の数カ月は非常に貴重な時間。それを無駄にせず、活動を続けられたのは、eスポーツだからこそ、とも言える。

学業と部活動の両立は、普通のスポーツとまったく同じ

大会での実力も申し分ない朋優学院だが、学生の本分はあくまで勉強だ。eスポーツ部の活動もあくまで部活動の一環であり、岸波先生も指導者としての立場は崩さない。そのことは学生たちも同様で、eスポーツに一生をかけたい、というわけではなく「学業とeスポーツの両立」という思いは明確だった。

一方で、学生たちの自主性も尊重されており、学業をおろそかにしなければ家庭での活動は自由。しかしゲームに夢中になって依存してしまうような生徒はおらず、将来を見据えた学業にも同時に取り組んでいた。学校の教育理念である「自立と共生」がうまく体現された例でもある。


また、学生たちが取り組むタイトル『リーグ・オブ・レジェンド』（LoL）のゲーム性から学べることもあった。5対5のチーム戦ならではの情報共有、意思統一などのコミュニケーション能力が不可欠であることや、展開の推測や作戦の決定といった主体的な決定力の向上、意見をすり合わせるディベート力の向上、さらにミスや失敗を支え合う人間関係の構築などにも役立っていると感じたという。


「ゲーム」と聞くと、深夜まで遊んでしまって勉強がおろそかになったり、時間を無駄に使ってしまうといった不安の声もよく質問されるというが、それらは朋優学院に関しては一切なかったという。すでに初期メンバーは卒業し、世代交代もしているが、先輩から後輩への技術や部活動の継承も行われている。

朋優学院の事例をロールモデルに

「ゲームがうまくなる」ということだけを考えれば、一定のレベルまではプレイした時間に比例する面もあるだろう。しかし、あくまで高校生活の課外活動としてのeスポーツ部は、広い意味での教育の一環でもある。3年間の高校生活の中で、生徒たちが切磋琢磨したり協力したりして、実りある3年間とするためのツールがeスポーツであるといういい例と言える。

中には、部活動などの自分の活動時間が作りやすい通信高校や、eスポーツやゲーム自体をカリキュラムに取り入れた高校などもある。しかし、それらの学校は通う生徒側もeスポーツなどの業界に関わりたいという将来の夢を持っており、ゲームに打ち込む時間も姿勢も違うのは当然のことだ。

しかし、日本の多くの高校は朋優学院のように、学業と部活動の両立が必要となっている。そして、部活動による豊かな高校生活を過ごすために、学校も教員も日夜尽力している

岸波先生としては、「朋優学院での取り組みをeスポーツ部の設立を検討している学校のロールモデルとして生かしていきたい」と語っている。

「eスポーツビジネス」に必要なものとは ─東京都eスポーツ連合の例

2つ目のテーマは、「eスポーツビジネスの可能性と課題」ということで、東京eスポーツ連合会長の筧誠一郎氏が登壇した。

eスポーツを牽引しているのはZ世代

まず最初に示したのは、eスポーツファン増加の傾向。うなぎ上りで、今後も拡大していくと考えられている。


一方、リアルスポーツの例として、プロ野球とサッカーのファン人口がこちら。eスポーツファンの増加に反して、年々下がってきている。


筧氏が注目するのは、eスポーツ人気を牽引するのが「Z世代」と呼ばれる1990年台〜2000年台に生まれた世代だということ。そして、Z世代が集まっている業界というかたちで、スポンサー企業の多くがeスポーツに投資していると分析する。

2022年のeスポーツにかかわるトピックを挙げてみても、オフライン大会での観客動員数の多さや、大手企業によるeスポーツ大会やチームへの協賛、さらに記憶に新しいeスポーツ事業を主に手がけるウェルプレイド・ライゼストの東証一部上場といった話題があった。


さらに、eスポーツは教育分野にも関わり始めている。専門学校の学部が作られたり、小学校から大学まで幅広くeスポーツに関係する催しなどが増えた。


反対に、シニア層に関してもeスポーツの活用事例が増えている。秋田県の「マタギスナイパーズ」は65歳以上のメンバーがプロとして活動している。自治体単位や、福祉施設でのリハビリ、交流のためのツールとして、eスポーツが活用されているという。

eスポーツをビジネスとして成功させるには

さらに、eスポーツを手軽に楽しめる施設の登場もポイントだという。韓国では「PCバン」と呼ばれるインターネットカフェのような場所が普及し、国民的な「スポーツ」として発展していった経緯があるが、その普及に貢献したのがPCバンだった。

ゲーミングPCなどを購入して自宅で楽しめる人は増えたものの、やはりより気軽に試してから、というニーズに応えるにはこうしたeスポーツ施設は欠かせない。課題としては、韓国と比べると圧倒的に利用料が高額なこと。韓国では1時間あたり100円程度から、誰でも気軽に遊べる場所になっていたが、日本ではテナント料の高さなどもあってそこまで安くはできておらず、本来利用してほしい若年層がなかなか利用できないという現実もあるようだ。


そして、これらのeスポーツ施設を安定して運営するには、深夜営業も必須となる。単に利用者の年齢層などから深夜にかけて利用する人が多いということもあるが、時差のある海外の強豪プレイヤーと同時にプレイするためにはどうしても深夜帯になってしまいがち、といった側面もある。新型コロナウイルスの営業も長引き、積極的に深夜営業を行えないという情勢の問題もあるだろう。


ちなみに、これからeスポーツに触れる機会が増えるであろう小学生の親世代に、eスポーツに関する認知度を聞いたアンケートでは、まだまだ「あまり知らない」「全く知らない」という声も多いという。つまり、市場としても決してメジャーではなく、まだまだマイナーな世界と思われているということだ。


最後に紹介されたのは、eスポーツ市場規模の割合。ビジネスとしてはスポンサー費用による大会運営、チーム運営などがメインとなっており、ついで大きいのがメディアなどの著作権関係、つまりゲームメーカーのIP使用料、そしてアイテム課金などとなっている。しかし、2021年にかけてストリーミングが一気に広まり、プロゲーマーからストリーマーへの転向や、プロのまま、アマちゃうのままでのゲーム配信などにも広がりを見せている。

自治体主導のeスポーツイベント「東京eスポーツフェスタ」の価値

今回は、「東京eスポーツフェスタ2023」のPRイベントというかたちで、若者のeスポーツへの関わり方と、ビジネスとしてのeスポーツの規模が紹介された。

東京eスポーツフェスタは自治体が関係するeスポーツイベントという意味で、参加者や保護者からの信頼も高く、老若男女さまざまな世代が集まっている。また、自治体が主導する産業展示会のコーナーは、普段大きなゲームショウなどには出展できないような小規模の業者にも、eスポーツ分野に対する門戸を広げたとも言える。


自治体が税金を使ってeスポーツやゲームを奨励することに関しての反発の声は、第4回まで続いてきたこのイベントを毎回取材する中でも、ほとんど聞かれなかった。特にこの1年間でのeスポーツの知名度の向上は、肌感としては一気に拡大したとみていいだろう。

ZETA DIVISIONの世界3位や、DetonatioN FocusMeの活躍といった日本のトップチームが世界に伍する姿は、ちょうど昨日11月23日に行われた「2022 FIFA ワールドカップ」での日本代表のドイツに対するジャイアントキリングと同様に、観る者を魅了し、感動と興奮を与えてくれた。

東京という大きな予算と人口がある地域だからこそできる、ということは正しいが間違いでもある。町おこしに、生涯学習に、生きがいに、リハビリにと、あらゆる分野が「eスポーツ」という呼び名を使うことで、子どもの遊びでしかなかった「ゲーム」を社会活動にも活用できるツールへと昇華させることは、どの自治体でも実現できる。

その先駆者として、「東京eスポーツフェスタ2023」がさらに大きな盛り上がりを見せることで、eスポーツの知名度アップ、業界の活性化、さらにまだ見ぬスターの登場にもつながることが期待できるだろう。

産業展示会の出展者も募集中

東京eスポーツフェスタでは、eスポーツやeスポーツ関連製品・サービスを持つ都内の企業・学校・団体などの展示会を、今回はリアルとオンラインの両方で開催予定。募集は2022年12月9日（金）までとなっている。

募集概要
【出展対象】eスポーツに関連する製品・サービスを有し、 東京都内（島しょを含む）に本社又は主要な拠点を置く 中小企業、 個人事業者、 専門学校、 団体等
【募集数】50社程度
【出展料】75,000円（税込）／小間

【出展対象】eスポーツに関連する製品・サービス、 eスポーツイベントへの協賛実績を有する、あるいは今後予定のある 大企業
【募集数】10社程度
【出展料】150,000円（税込）／小間

【申込期間】2022年11月4日（金曜日）から 2022年12月9日（金曜日）まで
※申込多数の場合は、 期限前に募集を終了させていただく場合があります。

【申込方法】公式WEBサイト内の「出展検討事業者登録フォーム」入力後、 「出展申込書」をダウンロードし、必要事項を記入の上、 展示会運営事務局へメール送信

【出展料に含まれる主なもの】
・リアル会場（東京ビッグサイト南1・2ホール）でのブース出展（3×3m）
・オンライン会場での出展［公式WEBサイト内の出展者ページ］
・競技大会等の動画配信チャンネルでの企業PR動画配信
・出展者交流機会（交流会、 企業対抗戦）、 ピッチイベント参加機会の提供、
出展者プレゼンテーション（サブステージ） 等

朋友学院高等学校：https://www.ho-yu.ed.jp/
東京eスポーツフェスタ2023：https://tokyoesportsfesta.jp/
東京都eスポーツ連合：https://twitter.com/jesu_tokyo